大日本印刷とマイポイント・ドット・コムは、「2003年のバレンタインデーの贈りもの」というテーマで、2月14日のバレンタインデー当日から5日間に渡りインターネットによる調査を実施、合計707件の有効回答サンプルを回収しました。結果は以下の通りです。

2003年のバレンタインデーの贈りものについて、“本命”“義理”のどちらに贈りものをしたか尋ねたところ、｢本命のみ｣3割「義理のみ」3割「両方」3割と回答はほぼ均等に分かれた。また、バレンタインの贈りものの際、ついでに“自分用”も買う（食べる）（以下“自分チョコ”という）、あるいは同性の友達にも贈る（いわゆる“友チョコ”）などの有無について尋ねたところ、“自分チョコ” は44.4％が、“友チョコ”は19.8％が行ったと回答。“自分チョコ”が16歳～60歳以上のいずれの年代においても40％前後の人が買った（食べた）としており、その浸透が確認できる一方、“友チョコ”については、その他の年代がすべて10％前後の回答しかみられない中、16歳～19歳で56.5％と突出しており、とりわけ女子高生らの間で流行していることがうかがえる。

贈りものの内容としては、「チョコのみ」が最も多く62.9％、次いで「チョコ＋プレゼント」18.2％が続いた。反対に「贈りものにチョコを含まなかった」人は、全体の2割に留まった。また全体の73.8％が“市販の商品のみ”を贈りものとしており、“手作りの贈りもの”をしたのは27.1％であった。「チョコ」と組み合わせる「プレゼント」は、「衣料品・衣料小物」45.0％を筆頭に、「生活雑貨」18.6％、「飲料（アルコール飲料含む）」16.3％などがあげられた。

バレンタインの準備（作る、購入する）期間としては、「2～3日前から」～「当日」が全体の57.9％を占め、これに「1週間前」22.5％を合わせると全体の約8割となり、短期間かつ直前に集中していることがわかる。また、商品をどのような売り場で購入したかについては、約半数強の56.7％が「バレンタイン特設コーナー」を利用、と回答しているのに加え、バレンタイン時期のお店（売り場）や購入先についての感想において回答者の多くから“混雑”というキーワードがあげられたことからもバレンタイン商戦の短期一極集中の構図が明らかになった。

最後に“本命への贈りもの”“義理への贈りもの”のぞれぞれについての意識を「楽しい」から「楽しくない」までの5段階評価で選ぶ質問においては、前者で、「楽しい」「まあ楽しい」を合わせ72.7％が回答、後者についても50.9％が同様に回答した。近年、女性の「バレンタインデーの贈りもの」、特に“義理チョコ”への敬遠傾向が言われる中、“自分チョコ”“友チョコ”という新たな方向への広がりを見せながらも、女性にとって『バレンタインデーの贈りもの』が楽しい行事のひとつとして捉えられていることがわかった。

アンケートの詳細結果はファクトシートとして掲載しておりますので、参照ください。
なお、当アンケート結果を引用する場合は【マイポイント／ＤＮＰ調べ】と出典をご明記ください。

大日本印刷株式会社（本社:東京 社長:北島義俊 資本金:1,144億円 以下：DNP）と米国MyPoints.com, Inc.(本社：カリフォルニア州サンフランシスコ市 社長：ノックス・ラングレン)の合弁会社でダイレクトマーケティングサービスを提供するマイポイント・ドット・コム株式会社（本社:東京 社長:中村研介 資本金:15 億2,000万円 URL：www.mypoint.com 以下：マイポイント社）は共同で、マイポイントメンバー（会員）に対し、月１～２回程度 生活、消費、コミュニケーションなどの分野をはじめとする様々なテーマでのアンケートを実施し、その調査結果を対外的に発表する「マイポイント・メンバーズボイス」という名称のサービスを行っています。
「マイポイント・メンバーズボイス」調査方法は、マイポイントメンバーの中から無作為（年代と性別ごと）に毎回15,000人～20,000人程度を抽出、メールによるアンケート参加を呼びかけ、20代・30代・40代・50代・60代の各男女から約100づつ合計1,000の有効回答データを回収します。（ただし、今回の「バレンタインデーの贈りもの」調査については、対象を女性に限定し、調査年代の幅も10代まで広げました。）そして回収したデータは集計・分析の上、調査結果として発表しています。
アンケート内容の企画は、マイポイント社とDNPが共同で行い、対象者の抽出からデータ回収までをマイポイント社が実施、個人情報を除いたデータの集計・分析をDNPが行っています。
今後のテーマとしては、「インターネットショッピングについて」「イベント行事における飲食について」などを予定しています。

マイポイント社は、ネットを通じて無料で登録した会員に対して情報サービスを提供しています。会員は、マイポイント社と契約したクライアント企業の情報を掲載した電子メールを受信し、そのクライアントサイトへのアクセス、商品購入、会員登録、資料請求等が可能な「マイポイント・ボーナスメール™」や、マイポイントの会員制ホームページ（http://www.mypoint.com/）から、他企業のホームページの閲覧、アンケート回答、資料請求、ショッピング等を行う「マイポイント・ウェブ」などによりポイントが獲得できます。さらに会員は、獲得したポイントを、マイポイントの提携先であるインセンティブパートナー（特典ベンダー）企業の商品券や商品などと交換することができます。インセンティブとしては、三井住友VISAカード、チケットぴあ、ワコール、エディー・バウアー・ジャパン、釣具の上州屋、ダイエー、UCカード、JTBなどが提供する商品券や、全国共通図書券・図書カード、全国共通ゆうえんち券、全国共通スポーツ券、こども商品券、ジェフグルメカード、QUOカードなどがあります。日常生活に便利なものから高級ブランドまで幅広い商品券のラインナップが特徴となっています。現在の会員数は約59万人、クライアント数は約300社になっています。
また、マイポイント社ではマイポイントメンバーを対象にした、企業の新商品開発やサービス認知度などの調査を行う、マーケティングリサーチの受託サービスを行っています。このサービスは、DNPのリサーチ部門との連携により、アンケートおよび、調査の企画、運営、データ回収、分析までを一貫体制で提供しています。

[米国MyPoints.com, Inc.について]
MyPoints.com, Inc.は1996年に設立された米国ITベンチャー企業で設立当時の名称はIntellipost Corporation。1997年にDNPが資本参加。その後1998年に同業2社を吸収合併し、MyPoints.com, Inc.に社名を変更。MyPoints.com, Inc.の現在の会員数は約1,000万人。

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